定款施行細則・諸規則
一般社団法人日本消化器外科学会消化器外科専門医修練カリキュラム
日本消化器外科学会は,質の高い消化器外科専門医の育成を学会の主要事業として位置付け,専門医制度を構築してきた.その特徴は,診療実績に基づいた質の高さにあり,一通りの消化器外科手術を任せられる医師像をイメージして制度設計がなされた.その後数回カリキュラム改定を経て現在に至っている.
この間,社団法人日本専門医制評価・認定機構が設定した統一認定基準による整備を経て,外科全体で基本的診療領域としての「外科専門医」制度から「サブスペシャルティ専門医」への連続的・段階的研修制度が構築されてきた.2011年からはNational Clinical Database(NCD)との連携の中で外科系専門医制度の充実が図られ,消化器外科専門医制度についても,NCD解析結果から専門医が複数名在籍する施設での手術成績の向上が明らかとなり,制度のアウトカム評価が可能となった.
今回,一般社団法人日本専門医機構主導の専門医制度改革を契機として,学会独自にNCD解析等を用いて専門医制度運用の現状分析が行われた.さらに,外科関連学会においてサブスペシャルティ専門医の水準に関する議論が進み,「指導医の下でそれぞれの領域の標準的外科診療を主体的に実践できる医師」をサブスペシャルティ専門医の医師像とすることとなった.このような背景の中で,新たな消化器外科専門医修練カリキュラムが策定された.具体的には,内視鏡外科手術の増加への対応,低・中難度手術の質の重視など,専攻医の消化器外科診療の現状と専門医に対する社会的要請に応じる形での新カリキュラム策定を行った.
基本的事項
- 専門医申請資格は外科専門医であることを必須とする.
- 呼称は「消化器外科専門医」とする.
- 修練内容について
1)消化器外科臨床に携わる外科医の養成を目的とする.
2)消化器外科領域の全般的,専門的な研修が求められる.
3)消化器がんの診療に関して全般的,専門的な研修が求められる.
4)経験必須内容および経験手技等の到達目標数を明確にする.
5)学術集会への参加,セミナー受講,研究発表ならびに論文発表の必要件数を設定する. - 修練期間について
申請資格はとして臨床研修修了後,最低4年の修練が必須であるが,修練カリキュラム内容の到達目標を重視し「卒後年限」は規定しない. - 修練施設について
修練は本学会が認定した指定修練施設にて行わなければならない.施設認定に関する施行細則に従う. - 修練の評価について
1)診療実績:到達目標に規定する手術実績の確認審査を行う.
2)業績:資格認定委員会の定める学術集会における研究発表,学術雑誌への論文発表による業績審査を行う.
3)筆記試験:試験はカリキュラムにおける到達目標に則って実施する.なお,他のサブスペシャルティ領域の専門医認定試験の難易度との整合性を図る.
4)受験資格:受験申請時に本学会会員であり,学会の認定する修練施設で一定期間の修練を修了した者とする.なお会員歴は少なくとも3年とする.
5)試験の基準,方法などについては資格認定委員会にて定める.
消化器外科専門医修練カリキュラム
1.理念と使命
- 消化器外科専門制度の理念
消化器外科専門医とは,外科専門医資格を取得したのち,さらに専門職としての消化器領域疾患全般に関する専門的知識,臨床的判断能力,問題解決能力を体得し,患者に対して標準的な消化器外科診療を実践できる医師である.
消化器外科専門医を取得するためには,外科専門研修修了後,カリキュラムに則り消化器外科研修を修了し,一定の手技,発表を経験し,資格認定試験に合格しなければならない.
また,消化器外科専門医を更新するためには,一定の手技,知識の研鑽を重ねなければならない.
消化器外科専門医制度は,消化器外科専門医として有すべき診断能力の水準とプロセスを提示し,適切な教育と修練によって標準的な医療をでき,国民から信頼される消化器外科専門医を育成して,国民の健康と福祉に貢献することを目的とする. - 消化器外科専門医の使命
消化器外科専門医は,標準的かつ包括的な消化器外科医療を提供することにより地域医療を支え国民の健康を保持し,福祉に貢献する.また,消化器外科領域診療に関わる最新の知識・診療技術を習得し,実践できる能力を養いつつ,この領域の学問的発展によって社会に貢献することを使命とする.
2.専門研修の目標
- 専門研修後の成果(Outcome)
専攻医は,基盤領域である外科専門医研修期間中の修練に加え,消化器外科専門研修により,以下の7項目を備えた消化器外科専門医となる.- 消化器外科領域全体を包括した専門医としての知識,臨床的判断能力,問題解決能力を修得する.
- 手術については標準的な消化器系手術を適切に遂行できる技術を修得する.
- 消化器がんの診療に求められる基盤的知識,診断および進行病期の決定能力,外科治療の選択および遂行能力,集学的治療の知識およびその選択能力などを修得する.
- 医学,医療の進歩に合わせた生涯学習を行う方略,方法の基本を修得する.
- 医の倫理を遵守し,消化器外科診療を行う上での適切な態度と習慣を身に付ける.
- 消化器外科学の進歩に寄与する研究を実践するための基盤を取得する.
- 自らの研修とともに上記項目について後進の指導を行う能力を修得する.
- 到達目標(習得すべき知識・技能・態度など)
i 専門知識
消化器外科診療に必要な下記の基礎的知識を習熟し,臨床に即した対応ができる.
(1)輸液と輸血- 臓器,疾患,術式などの特異性に合わせた水,電解質,酸塩基平衡を考慮し,周術期の補正輸液,維持輸液,輸血を行うことができる.
- 心不全,呼吸不全,腎不全,ショック,糖尿病などの併発症,合併症を持つ症例に対し,疾患別,病態別の輸液計画を立て,実施することができる.
- 患者の病態や疾患に応じて栄養評価を行い,適切な経腸,経静脈栄養剤の投与,管理ができる.
- 栄養管理に必要な手技,処置および合併症に対する処置ができる.
- 臓器や疾病特有の微生物に関する知識を持ち,抗菌剤を適切に選択,投与することができる.
- AIDS,肝炎,その他感染症を併発した患者に対する外科処置についての知識を持ち,対処について述べることができる.
- 重症感染症に対する病態の把握に基づいた対応ができる.
- 基礎疾患,病態などの特異性を考慮に入れ,創傷治癒の特色を理解したうえでの対 応ができる.
- 基礎疾患の特色,病態の理解に基づき,出血傾向に対する処置,管理ができる.
- 血栓症の予防,診断および治療の方法について理解を持ち,的確に対応できる.
- 疾患の特性,術前合併症,術式特性,手術侵襲などの病態を把握し,検査計画,治療計画を立て,指示することができる.
- 術前リスクを評価し,併存疾患に対する対応ができる.
- 高齢者の特性を理解し,対応することができる.
- クリニカルパスやERAS(enhanced recovery after surgery)プロトコルを評価し,見直しを行うことができる.
- 疾患の特異性,治療に伴う合併症などにおける免疫学的病態について述べることができる.
- 臓器移植に伴う組織適合と拒絶反応について述べることができる.
- 脳死および生体臓器移植の適応と実施方法について述べることができる.
- 内視鏡外科手術の特徴と安全管理について述べることができる.
- ロボット支援手術の適応と特徴について述べることができる.
- 消化器がん各種の診断と進行病期について十分な知識を有し,適切に診断し,かつ進行病期を決定することができる.
- 消化器がんの病態の特性,その進行病期に合わせた手術,化学療法,放射線療法,免疫療法などの適応を述べることができる.
- 各種消化器がんの取扱い規約,診療ガイドラインを理解し,診療に役立てることができる.
- がんの生物学の基礎的知識を述べることができる.
- がんの発生,疫学,スクリーニング,発がん予防の基礎的知識を述べることができる.
- 遺伝性腫瘍,ゲノム医療ついての基礎的知識を述べることができる.
- 臨床試験のデザインと遂行,これに必要な統計手法について述べることができる.
- 放射線生物学の原理と,放射線治療の根治的および緩和的医療としての適応について基礎的知識を述べることができる.
- 治療計画と線量計測の原理を理解し,放射線療法と手術ないしは抗がん剤治療,あるいはその両者との併用療法について述べることができる.
- 放射線療法による急性,遅発性の障害について対応できる.
- がんのインターベンショナル・ラジオロジー(Interventional Radiology)治療について述べることができる.
- 初発,再発の悪性疾患において有効な抗がん剤治療の適応と目標について述べることができる.
- 抗がん剤の種類と作用機序,手術との併用療法(術前補助治療,同時併用,術後補助治療),コンバージョン手術,サルベージ手術(救済手術)の有用性について述べることができる.
- 抗がん剤の放射線増感剤としての適応について述べることができる.
- 代表的抗がん剤の副作用,代表的有害事象と対応法について述べることができる.
- 特定の抗がん剤については投与量変更と治療の延期について対応できる.
- 個々の患者に対する抗がん剤治療の危険性と利点を比較するため,患者の合併症や臓器機能異常について評価し対応できる.
- さまざまな薬剤に関する体内動態および薬理ゲノム学・薬理学的知識を述べることができる.
- 臓器機能不全を有する個々の患者に対する投与量の設定,投与スケジュールの調整,更に合併症について対応できる.
- バイオマーカーに基づいたがんの個別化治療について,基礎的知識を述べることができる.
- 免疫療法の種類と機序について述べることができる.
- 腫瘍免疫の基礎的知識と免疫チェックポイント阻害剤について述べることができる.
- 疼痛部位と強さを適切に把握し,世界保健機関(WHO)の疼痛ラダーの実用的知識を持ち,オピオイド麻薬や他の鎮痛薬の薬理と毒性について述べることができる.
- 可能な方法でがん性疼痛を管理し,緩和のため侵襲的医療が必要となった場合,紹介する時期を(適切に)判断できる.
- がんの精神社会的影響について理解し,疾患のすべての病期において介入すべき利用可能な手段を実践できる.
- 患者とその家族と意思疎通を図り,困難な状況において悪い知らせを開示すること,的確に行動することを実践できる.
- チーム内の他のプロフェッショナル・ヘルス・ケア担当者と意思疎通を図り,共同して患者ケアを実践できる.
- がん治療の公的助成と社会的支援について述べることができる.
- 病理診断の必要性とその手法(組織診断,細胞診断,術中迅速診断)について述べることができる.
- 切除標本の肉眼およびルーペ像の観察により術前画像診断,開腹所見との対比検討ができる.
- 病理診断に基づいた薬物治療の効果判定について述べることができる.
- 消化器救急疾患の初期治療と診断,手術,非手術治療,管理法について述べることができる.
- オンコロジック・エマージェンシー(oncologic emergency)の病態に応じた初期治療と診断,手術,非手術治療,管理法について述べることができる.
- 消化器損傷の可能性を有する体幹外傷ならびに外傷性消化器疾患の初期治療と診断,手術,非手術治療,管理法について述べることができる.
- 外科的集中治療において,病態に応じた管理法について述べることができる.
- ii 専門技能(診察,検査,診断,処置,手術など)
消化器外科診療に必要な知識,検査・処置の手技に習熟し,それらの臨床応用ができる.
(1)下記の検査手技ができる.- 超音波診断,上・下部消化管造影,上・下部内視鏡検査,PTCなどの検査を自身で実施し,診断できる.
- CT,MRI,PET, 血管造影,ERCP, 超音波内視鏡の適応を決定し,読影することができる.
- 上記画像診断の個々の検査法の特性を理解し,検査計画を作り,総合診断ができる.
- 食道内圧検査,食道24時間pHモニター検査などの消化管機能検査の適応を決定し,結果を解釈できる.
- 立体構築画像を用いて,手術シミュレーションを行うことができる.
- 審査腹腔鏡の適応を理解し,洗浄細胞診検査を含めて結果を解釈できる.
(3)消化器系救急の対応,診断・治療:すべての消化器領域の救急疾患患者に対するプ ライマリーケアができ,緊急手術の適応を判断し,それに対応することができる.
(4)一定レベルの手術の意義,適応を理解し,適切に実施できる能力を修得し,臨床応 用できる(経験目標に別途記載).
iii 学問的姿勢
消化器外科診療の進歩に合わせた生涯学習を行う方略,方法の基本を習得する.
(1)施設内カンファレンスを司会し,積極的に討論に参加する.
(2)個々の症例に合わせ,EBMに基づいた診療を行う.
(3)学術集会に参加,教育講座を受講し,日進月歩の医学,医療の実情に触れる.
(4)学術集会,学術出版物に,症例報告や臨床研究の結果を発表する.
iv 医師としての倫理性,社会性など
(1)医の倫理を遵守し,患者中心の医療を実践する上での適切な態度,習慣を身に付ける.- 指導医のもと担当医として症例を受け持ち,消化器外科診療に対して適切なインフォームド・コンセントを得る.
- 消化器外科医としてのプロフェッショナリズムに基づいて行動し,信頼される医療を提供する.
- 診療内容や説明内容を診療記録に適切に記載できる.
- 術後の療養,生活などの指導を適切に行うことができる.
- 医療安全に配慮するとともに,インシデントやアクシデントが発生した場合には適切に対応し,患者説明をすることができる.
- 後進の医師に対して実地医療に関わる種々の事項について指導を行う.
- 医療費と医療保険制度,公的助成制度について理解する.
- 医の倫理,医療安全,感染対策に関する研修を受け,医療の質の向上を図る.
- チーム医療を実践する.
- 医療行為に対する法律を理解し,遵守する.
- 経験目標(種類,内容,経験数,要求レベル,学習法および評価法等)
i 経験すべき疾患・病態
(1)食道
食道癌,その他の食道悪性腫瘍,食道良性腫瘍,特発性食道破裂,マロリーワイス症候群,食道異物,胃食道逆流症,逆流性食道炎,食道アカラシア,食道憩室,食道狭窄,食道閉鎖,食道気管瘻,食道周囲膿瘍
(2)胃・十二指腸
胃癌,残胃癌,胃食道接合部癌,その他の胃悪性腫瘍,消化管間質腫瘍,その他の非上皮性胃腫瘍,胃ポリープ,十二指腸癌,その他の十二指腸腫瘍,胃・十二指腸潰瘍・穿孔,胃憩室,胃軸捻転,肥厚性幽門狭窄症
(3)小腸・大腸
大腸癌,家族性大腸腺腫症,遺伝性大腸癌,大腸ポリポージス,大腸ポリープ,小腸癌,悪性リンパ腫,神経内分泌腫瘍,消化管間質腫瘍,大腸良性腫瘍,潰瘍性大腸炎,クローン病,腸管ベーチェット病,小腸潰瘍,腸結核,大腸穿孔,大腸憩室炎,急性虫垂炎,上腸間膜動脈血栓・塞栓症,非閉塞性腸管虚血症,腸閉塞,巨大結腸症,腸回転異常症,メッケル憩室,直腸肛門奇形,痔核,痔瘻,肛門周囲膿瘍,裂肛,脱肛,直腸脱
(4)肝臓
肝細胞癌,胆管細胞癌,その他の原発性肝悪性腫瘍,転移性肝癌,肝血管腫,肝囊胞,その他の肝良性腫瘍,肝膿瘍,肝硬変・肝不全,その他の肝移植適応疾患(先天性代謝異常症,原発性胆汁性肝硬変,原発性硬化性胆管炎),肝外傷
(5)脾臓
脾腫瘍,脾損傷,特発性血小板減少性紫斑症,門脈圧亢進症
(6)胆道
胆管癌,胆嚢癌,乳頭部癌,その他の胆道腫瘍,胆嚢ポリープ,胆嚢腺筋腫症,胆嚢結石症,胆管結石症,肝内結石症,急性胆嚢炎,急性胆管炎,先天性胆道拡張症,膵胆管合流異常症,胆道閉鎖症,胆道損傷,良性胆道狭窄,乳頭部狭窄
(7)膵臓
膵癌,膵管内乳頭粘液性腫瘍,膵粘液性囊胞腫瘍,膵漿液性囊胞腫瘍,Solid pseudopapillary tumor,膵神経内分泌腫瘍,その他の膵腫瘍,急性膵炎,慢性膵炎,膵外傷
(8)腹壁・腹腔・その他
鼠径部ヘルニア,腹壁ヘルニア,その他の腹部ヘルニア,急性汎発性腹膜炎,腹腔内膿瘍,原発性腹膜癌,腹膜偽粘液腫,後腹膜腫瘍
ⅱ 経験すべき診察・検査等
消化器外科診療に必要な知識,検査・処置の手技に習熟し,それらの臨床応用ができる.
(1)下記の検査手技ができる.- 超音波診断,上・下部消化管造影,上・下部内視鏡検査,PTCなどの検査を自身で実施し,診断できる.
- CT,MRI,PET, 血管造影,ERCP, 超音波内視鏡の適応を決定し,読影することができる.
- 上記画像診断の個々の検査法の特性を理解し,検査計画を作り,総合診断ができる.
- 食道内圧検査,食道24時間pHモニター検査などの消化管機能検査の適応を決定し,結果を解釈できる.
- 立体構築画像を用いて,手術シミュレーションを行うことができる.
- 審査腹腔鏡の適応を理解し,洗浄細胞診検査を含めて結果を解釈できる.
(3)消化器系救急の対応,診断・治療:すべての消化器領域の救急疾患患者に対するプライマリーケアができ,緊急手術の適応を判断し,それに対応することができる.
(4)一定レベルの手術の意義,適応を理解し,適切に実施できる能力を修得し,臨床応用できる(経験目標に別途記載).
iii 経験すべき手術・処置等
消化器外科に包含される各種主要手術を漏れなく経験する.手術難易度区分表で規定された術式で,術者としての規定例数を含む300例以上の手術経験を必要とする.(手術症例については,すべてNCDに登録されていることが必須.)
(1)難易度別必須症例数
術者として50例以上の手術経験を必須とし,そのうち中・高難度手術から20例以上の術者としての手術経験を必須とする.
(2)必須主要手術および症例数
以下の手術は必ず経験例数に含まれなくてはならない.手術名 経験例数 食道癌の手術 3例 (すべて助手でも可) 胃癌の手術 10例 (術者3例以上を含む) 結腸癌の手術 10例 (術者5例以上を含む) 直腸癌の手術 5例 (すべて助手でも可) 膵頭十二指腸切除術 5例 (すべて助手でも可) 肝切除術 5例 (すべて助手でも可) 腹腔鏡下胆嚢摘出術 10例 (術者5例以上を含む) 腸閉塞の手術 5例 (術者3例以上を含む) 急性汎発性腹膜炎の手術 5例 (術者3例以上を含む) ※必須主要手術と消化器外科専門医術式の対応表( PDF 133KB)
iv学術活動
消化器外科学の進歩に合わせた知識・技術を継続して学習し,自己学習能力を習得する.
(1)学会発表
指定の学術集会に筆頭者として3件の研究発表をする.(2023年より日本消化器外科学会総会または大会での1件が必須.)
(2)学会参加
日本消化器外科学会総会及び大会へのそれぞれ1回以上(計2回以上)参加する.
(3)論文発表
指定の学術刊行物に,筆頭者としての1編を含む3編の論文発表をする.
(4)教育講座受講
日本消化器外科学会作成の教育講座(eラーニング)を全6領域受講する.
備考
昭和59年7月 施行
平成13年1月 全面改正
平成19年1月 手術難易度区分一部改正
平成20年12月 消化器がんの診療に関する事項追加
平成27年12月 口頭試問に関する事項削除
平成28年6月 新手術難易度区分一部改正
令和2年1月 全面改正
令和6年1月 必須主要手術における症例数一部改正